なんだかんだ言っても、自動車メーカーにとって世界最大の中国市場は生産や販売に大きな影響を与えるだけに、一時も目が離せないようだ。トヨタ自動車など国内メーカー8社が発表した7月の世界生産台数は、前年同月比3.9%増の222万2254台になったという。
環境対策の一環として欧州メーカーなどが「電動化」に火をつけたこともあり、このところ電気自動車(EV)に関する話題が、再び紙面をにぎわせている。
高齢ドライバーなどのアクセルとブレーキの踏み間違いによる事故が多発しているが、トヨタ自動車も誤発進の防止を支援する装備「ICS」を、現在の3割から2018年度末までに国内販売車両の9割以上に搭載するという。
東日本大震災で被災した宮城県東松島市の航空自衛隊松島基地で震災の影響で中断していた「航空祭」が7年ぶりに復活。多くの航空ファンを魅了したという。
ヤマト運輸や佐川急便に次いで、日本郵便の宅配便「ゆうパック」も、個人向け料金について、2018年3月から荷物一つあたり、100~200円程度値上げする方針を固めたという。
トヨタ自動車と新日鉄住金などの大手鉄鋼各社は、半年に1度のペースで主要部品として使われる鋼材価格の見直交渉を行っているが、その自動車用鋼材価格を引き下げる方向で合意したという。
太陽と月、地球が一直線に並んで、月が太陽を覆い隠す現象を「皆既日食」と呼ぶが、そんな神秘的な天体ショーが北米大陸で繰り広げられた。日食は地球のどこかで毎年2回ほど起きているそうだが、米本土を横断したのは99年ぶりのことのようである。
損保ジャパン日本興亜が、ドライバーが安全運転する傾向があると診断した場合には自動車保険料を最大20%割り引くサービスを始めるそうだ。
長いお盆休みも終わり、きょうから平常業務に戻る会社も多い。もっとも東日本の太平洋側を中心に続く長雨では、気分も晴れ晴れしないだろう。
お盆休みも後半に入ると、さすがに各紙が取り上げる企業関連の情報は少ない。いわゆる”夏枯れ”状態になるのだが、それでも紙面を連載企画などで埋めるケースも多い。
車両価格が2400万円也と庶民には縁遠いとされていたホンダの超高級スポーツカー、新型「NSX」だが、一般のユーザーもハンドルを握るチャンスが到来しそうである。
北朝鮮情勢への警戒感がやや和らいだことで、8月15日の東京金融市場では、日経平均株価が、5営業日ぶりに上昇。終値は、前日比216円21銭高の1万9753円31銭まで戻した。
今年4月から6月期のGDP(国内総生産、季節調整値)の速報値が、物価変動の影響を除いた実質で前期比1.0%増、年率換算で4.0%のプラスと市場の予測を大きく上回り、11年ぶりに6四半期連続のプラス成長となったそうだ。
お盆期間中の3連休、早朝から夜遅くまで、テレビ画面の前に釘付けになっていた人も少なくないだろう。
日産自動車やパナソニックなどは、きょう(8月10日)から8月20日まで、土日祝日を含めて11連休。SUBARUなども明日(8月11日)から10連休というロングバケーションに入る大手企業も多い。