各自動車メーカーで、普及が進む自動ブレーキ。そのデモンストレーションで、人的ミスによるアクシデントが起きた。
ホンダの米国法人、アメリカンホンダは5月28日、タカタ製エアバッグの不具合により、米国でおよそ35万台を追加リコール(回収・無償修理)すると発表した。
米国の自動車大手、フォードモーターは5月27日、北米で42万3000台をリコール(回収・無償修理)すると発表した。
トヨタ自動車が5月27日、日本国内で発表したレクサス『NX200t』など3車種のリコール(改修・無償修理)。このリコールが、米国にも波及した。
「人とくるまのテクノロジー展2015」に合わせて開催されたフォーラム「カー・ロボティクス―自動運転の社会導入に向けた最新動向と課題」において、国土交通省自動車局より久保田秀暢氏が「自動運転に関する国際的動向と国土交通省の取り組み」と題し講演を行った。
「人とくるまのテクノロジー展2015」に合わせて開催されたフォーラム「カー・ロボティクス―自動運転の社会導入に向けた最新動向と課題」において、明治大学法科大学院教授中山幸二氏が「自動運転に向けた法的課題と法的責任」と題し講演を行った。
人とくるまのテクノロジー展2015において、「カー・ロボティクス―自動運転の社会導入に向けた最新動向と課題」と題したフォーラムが開催された。
「日本はコネクテッドカーに関する取り組みが遅れている」。こう警鐘を鳴らすのは加アラダ・システムズのプラビーン・シン社長だ。
カナダのアラダ・システムズは「人とくるまのテクノロジー展2015」に、同社自慢のコネクテッドカー関連商品を展示。今後、アフターマーケットに力を入れ、積極的に商品を展開していくという。
コンチネンタルは「人とくるまのテクノロジー展2015」で、開発中の液晶メーターパネル「次世代コンビメーター」を公開した。このメーターパネルのデザインには、同社の自動運転に対する考え方が反映されている。
米国IIHS(道路安全保険協会)は『マツダ6』(日本名:『アテンザ』)の2016年モデルの衝突安全テストの結果を公表し、「トップセーフティピック+」に認定すると発表した。
ドイツの高級スポーツカーメーカー、ポルシェが5月22日に発表した『918スパイダー』のリコール(回収・無償修理)。米国では、日本市場のおよそ8倍の台数が、リコールされる。
ボッシュは、ドイツ・シュトゥットガルト郊外のボックスブルグテストコースで開催したカンファレンスBoxberg15において、取締役会メンバーのディルク・ホーアイゼル氏が自動運転技術によって事故の数を圧倒的に減らすことができると自動運転へのビジョンを語った。
ポルシェAGは、世界中で納車済みの『918スパイダー』に対し、予防処置としてのリコールを実施すると発表した。日本国内では28台が入庫対象となる。
ボッシュは、ドイツ・シュトゥットガルト郊外のボックスブルグ・テストコースで開催したプレスイベント「Boxberg15」において、自動運転車の新しいテスト車両としてテスラ『モデルS』を自動運転車に改造し、メディアに試乗の機会をあたえた。