豊田自動織機は2月1日、2018年4～12月期（第3四半期累計）の連結決算を発表。原材料の価格高騰や前年同期の退職給付制度変更の影響などにより、前年同期比14.8％減の979億円となった。
売上高は同11.3％増の1兆6298億円と大幅な増収となった。車両組立事業の売上高は、2018年11月に新型『RAV4』の生産を開始したことで、同10％増の595億円となった。エンジン事業は、主にGD型ディーゼルエンジンが増加したことで、同6％増の762億円。カーエアコン用コンプレッサーも欧州では減少したものの、北米や新興国などで増加したことで、前年並みの2588億円となった。産業車両事業は、主力のフォークリフトトラックが北米・欧州を中心に各地域で増加したことに加え、物流ソリューション事業でも増収となったことで、同16％増の1兆0781億円となった。
収益については、営業面の努力、原価改善活動の推進があったものの、原材料の値上がりや前年同期の退職給付制度変更の影響などにより、営業利益は同14.8％減の979億円、税引前利益は同7.0％減の1660億円、四半期利益は同13.5％減の1263億円となった。
今期の連結業績見通しについては、売上高2兆2000億円（前期比9.8％増）、営業利益1350億円（同8.4％減）、税引前利益1980億円（同5.6％減）、純利益1500億円（同10.8％減）とした前回予想を据え置いた。
