大阪ガス、東芝燃料電池システム（東芝FCP）および長府製作所は20日、家庭用固体高分子形燃料電池（エネファーム）の新製品を共同で開発したと発表した。
新製品は、発電効率を現行品の35％から38.5％に、発電時に発生する熱の回収効率（排熱効率）を現行品の45％から55.5％にそれぞれ向上させ、世界最高水準となる総合効率94％を実現した。
加えて、発電時の排熱で作ったお湯を使い切った場合に、お湯を供給するために搭載しているバックアップボイラーを、高効率な潜熱回収型給湯暖房機に変更。これらにより従来システムに比べ、年間のCO2排出量を約1.4トン削減し、年間の光熱費を約6.1万円軽減することができる。
また、技術開発による部品点数の削減や、低コスト材料の採用などで、現行品に比べて約65万円安い260万4000円とした。さらに、燃料電池発電ユニット・排熱利用給湯暖房ユニットを小型化し、現行品に比べて設置スペースも約22％低減した。
新製品は、東芝FCPが燃料電池発電ユニット、長府が排熱利用給湯暖房ユニットを製造し、大阪ガスが2012年4月2日より販売を開始する。
