井元康一郎のビフォーアフター 特別編集

プラグインハイブリッド（PHEV）、電気自動車（EV）、航続距離延長型電気自動車（E-REV）など、次世代エコカーの開発や技術革新が注目を集める一方で、水素を使って走る燃料電池車（FCEV）をめぐる戦...

与党民主党は今、エネルギー政策を太陽光、風力、地熱などの再生可能エネルギーを大々的に導入する方向へと急速に転換させている。菅直人首相は再生可能エネルギー固定価格買い取り法案を、自らの首と引き換えにして...

JR、私鉄が数日にわたって停止、幹線道路は軒並み大渋滞でほとんど流れずといった状況の中で大いに存在感をアピールしたのが、クルマよりも規模の小さい、ライトなパーソナルモビリティだった。

被災地の復興には膨大な資材、資金と長い時間が必要だ。復興のプロセスを通じて払われた犠牲を別の形ででも埋め合わせていくために、方策のひとつとして挙げられるのが、壊滅した地域の電力インフラを最新技術を駆使...

「来年度以降のEV補助金がどうなるかは気がかりです。日本のEVは世界の最先端。せっかく芽が出てきたところだったのに」

軽自動車税制を廃止し、普通車と一本化した環境自動車税の2012年導入を目指す総務省は11月2日、「環境自動車税（仮称）に関する基本的な考え方」を公表した。

自動車税制に関し、新しい動きがあった。総務省は15日、「自動車関係税制に関する研究会」の報告書を公開。その中で、軽自動車税を廃止して普通乗用車と同じ税体系に組み入れた「環境自動車税」を創設する考えを示...

空前のクルマブームを追い風に、目下、世界最大の自動車市場となっている中国の自動車業界から、また大きなニュースが飛び込んできた。

ミリ波レーダーやカメラを使ったクルマの先進安全デバイスの開発競争が激しさを増している。そのなかでも最近注目を集めているデバイスが、富士重工業の「アイサイト」だ。

省エネルギー化、電気化など、脱石油テクノロジーのニーズがますます高まる自動車。部品点数が数万点にも及ぶクルマ作りは航空機産業と同様、金属、石油化学、電気、構造、力学など、多くの分野の集大成である。

EV（電気自動車）は果たしていつ、本格普及するのか---このところ、次世代エコカーに関する話題の中で、EVのロードマップに関する話が以前にも増してホットに取り上げられるようになっている。

日産自動車が今秋の発売を予定している新世代EV『LEAF（リーフ）』の販売価格が正式に決定した。車両本体価格は376万円。

ジュネーブモーターショーが3月4日、開幕した。会場では地元欧州メーカーのみならず、日本、アメリカ、さらには中国最大のEVメーカーであるBYDやインドのタタモーターズなど、新興国勢も参加した。

2009年のソーラーパネルの国内出荷量が前年比約110％増の48万4000kWと、過去最高となった。太陽光発電協会によれば、その9割近くが一般家屋向けとのこと。

1月8日、パナソニックは2010年度の経営方針を発表した。パナソニックの動向は、自動車業界関係者にとっても大きな関心事だ。

ガソリンや軽油など、自動車用燃料にかけられる税金に、本来より高い税額が適用されているという、いわゆる暫定税率。この暫定税率を廃止することをマニフェストに掲げていた民主党が、果たして本当に公約を実行でき...

様々な議論を巻き起こした与党民主党・行政刷新会議による事業仕分け作業。

11月24日に開幕した広州モーターショーが大盛況ぶりを見せ、2009年の新車販売台数が国別で世界一となることが確実となるなど、自動車の一大市場という地位を手に入れつつある中国。その中国が、新たなエコカ...

11月5日、電機メーカー大手のパナソニックが三洋電機に対するTOB（株式の公開買い付け）を開始した。大株主である三井住友銀行、大和証券SMBC、ゴールドマン・サックス証券の3社から株式を買い取る契約を...

脱石油ニーズの高まりを受け、EVが注目される昨今だが、バッテリー技術をはじめ、解決に時間のかかる技術的な課題を少なからず抱えているのも事実だ。

鳩山由紀夫首相が国連で掲げた「温室効果ガス25％削減」が話題を呼んでいる。省エネの進んだ日本で、温室効果ガスを90年比で25％、05年比では実に3分の1近く削減しなければならない。しかも時限は2020...