2014年2月の船舶 企業動向ニュース記事一覧
【ジャパンボートショー14】古野電気、漁船や作業船向け12.1型カラー船舶用レーダーを発売
古野電気は、漁船、作業船、プレジャーボートに適した12.1型カラー船舶用レーダー「FR-8005シリーズ」を開発した。
国土交通省、海外の外航海運専門家を招いて「諸外国の外航海運政策に関するセミナー」を開催…3月25日
国土交通省海事局は海洋政策研究財団との共催で、3月25日に海運ビル（東京都千代田区平河町）で「諸外国の外航海運政策に関するセミナー～新エネルギー輸送への期待と国際海運の発展～」を開催する。
日本海洋掘削、「ちきゅう」による新規受注工事が解約に
日本海洋掘削は、Kebabangan Petroleum Operating（KPOC）が、作業計画を変更したのに伴って「ちきゅう」による新規受注工事が解約されたと発表した。
郵船ロジスティクス、カンボジアの通関ライセンスを取得…日系物流企業で2社目
郵船ロジスティクスは、カンボジア子会社のユウセン・ロジスティクス（カンボジア）がカンボジア財政経済省から通関ライセンスを取得したと発表した。
【WIND EXPO14】日本海事協会が出展…ウインドファームを対象とした新たなサイト適合性認証制度を紹介
日本海事協会は、2月26日から28日に東京ビックサイトで開催される「WIND EXPO 2014（第2回国際風力発電展）」に出展する。
川崎近海汽船、1万2000載貨重量トン一般貨物船を売却…特別損失6億5000万円
川崎近海汽船は、子会社が保有する1万2000載貨重量トン一般貨物船を売却すると発表した。
川崎汽船、アライアンスに台湾のエバーグリーンが加入…CKYHEアライアンスに
川崎汽船は、同社が所属するCKYHグリーンアライアンスが新たに台湾のエバーグリーンを加え、「CKYHEアライアンス」として、アジア～欧州地中海航路で協調運航を開始することで合意した。
日立造船、韓国と中国でごみ焼却施設が完成…海外初の流動床式ガス化溶融炉
日立造船は、韓国のコロン・グローバル・コーポレーションから受注した南楊州市向け流動床式ガス化溶融炉ごみ焼却施設と、中国の大連泰達環保向けストーカ式ごみ焼却施設を完工した。
川崎重工、NOx水素ガス燃焼技術を開発…高効率ガスタービンに適用して2015年度市場投入
川崎重工業は、ガスタービンに搭載される独自の「追焚き燃焼方式」を利用したドライ・ロー・エミッション（DLE）燃焼器を開発したと発表した。
第一中央汽船、第一中央近海を吸収分割へ…グループの近海不定期船事業を強化
第一中央汽船は、近海不定期船事業を展開する完全子会社の第一中央近海を4月1日付けで吸収分割すると発表した。
G6アライアンス、アジア～北米西岸航路と大西洋航路の運航を開始
日本郵船は、同社が所属する定期コンテナ船共同運航組織「G6アライアンス」が2014年4～6月期に協調開始するアジア／北米西岸航路、大西洋航路の寄港地を決定したと発表した。
津軽海峡フェリー、Web予約を乗船3カ月前から受付…4月1日から
津軽海峡フェリーは、4月1日からWeb限定で、フェリーの乗船予約開始日を従来の2カ月前から、乗船日3カ月前から受け付けると発表した。
【ジャパンボートショー14】スズキ、船外機ラインナップを展示…大排気量から小型・軽量モデルまで
スズキは、3月6日から9日までパシフィコ横浜と横浜ベイサイドマリーナで開催される「ジャパンインターナショナルボートショー2014」に、船外機やボートを出展する。
古野電気、「貿易帳票管理システム」を導入…輸出入書類管理業務の効率化はかる
古野電気は、富士ゼロックスの「貿易帳票管理システム」を導入し、貿易関連業務の標準化・効率化と、輸出入書類を電子化した。
政府観光局、訪日外国人が94.4万人で過去最高…1月
日本政府観光局が発表した1月の訪日外客数は、前年同月比41.2％増の94万4000人となり、1月として過去最高となった。
