国際的な課題の中心であり、自動車産業にとっても最重要課題として掲げられる環境問題。高品質エンジンオイル「カストロール」ブランドを展開するBPグループでは、その性能による低燃費化はもちろん低炭素化にも取り組んでいる。
一例として、国内で事業展開するBPカストロールでは、2015年8月には、エンジンオイルでは世界で初めてライフサイクルでのCO2排出量を実質ゼロとし、「CO2ニュートラル認定」を受けたカーディーラー向けエンジンオイル「カストロール プロフェッショナル」の国内販売を開始したほか、この10月にはオートマチックオイルとして初となる同認定製品「カストロールTransmax CVT Professional」の国内販売を開始するなど、CO2など温室効果ガス排出量の削減に積極的な活動をおこなっている。
カストロールTransmax CVT Professional
低炭素化社会の実現に向けたBPグループの取り組みは、単に製品の高品質化のみにとどまらない。同社は国際的な環境問題に対し「5つのビジネス・ステップ」を以て、これに立ち向かうという。BPが発行する自社メディア『BP Magazine』から、これらの取り組みを詳しく紹介する。
◆二酸化炭素問題に立ち向かう
BPは、2035年までに化石燃料からの二酸化炭素排出量が25％増加するという同社の予測が、専門家の唱える、最悪の影響を食い止めるためには長期にわたって地球の平均気温の上昇を摂氏2度に抑える必要がある、とする説を上回ったペースであることを認めている。これは、同社が望むものではないが、現在のところ起こりうると考えている。
では、BPはどのような支援をしているか。世界規模での解決策の議論に対する貢献から顧客への低炭素エネルギーの提供まで、さまざまな活動を行っている。
1. 炭素価格の提唱
BPによれば、気候変動対策の規模は、政府が明確な二酸化炭素政策の枠組みを設定して活動しなければならないほど深刻であり、特に、CO2排出量に対する価格設定（煙突からの排出か車の排気ガスかにかかわらず、すべてのCO2を同等とみなす）は、エネルギー効率に対する注目をこれまで以上に集め、低炭素エネルギー源の競争力を高めるだろうとしている。これは、排出量取引システムや炭素税によって実現可能だ。BPは、大規模な新規プロジェクトの査定の際に炭素価格を適用することで将来に備えている。
では、排出量はいかにして削減できるのか。BPエコノミックス・チームが、地球規模のCO2排出量を複数の方法で同量（今回は1億1千万トン）削減する数値を割り出した。
選択肢：必要な変換
・発電燃料を石炭からガスに置換：1％ （総電力に対する％）
・再生可能エネルギー発電を増加：11％
・原子力発電を増加：6％
・車のエネルギー効率の向上：2％
BPは、エネルギーミックスの残りの部分については、数十年間は石油とガスで気候変動に対処できると指摘している。温度上昇を2度に抑えるとするIEA (国際エネルギー機関) の野心的な「450シナリオ」の下でも、石油とガスが総エネルギーミックスに占める割合は、2030年でまだ49％、2040年では43％あると予想している。
ニューカレドニアの風力発電
2. 天然ガスの供給
天然ガスは、石炭に比べて発電する電力の単位当たりのCO2排出量が約半分であり、天然ガスが世界のエネルギー需要を満たすのに果たす役割は増加するであろうと予想する。したがって、石炭に対して天然ガスのシェアが増加することは、温室効果ガス排出の抑制に役立つ。BPは、石炭よりクリーンな代替燃料である天然ガスを供給する重要な役割を果たしている。現在、BPの上流資産の半数近くが天然ガスによるものであり、その割合は今後10年間で上昇すると見込んでいる。
BPは、カスピ海からヨーロッパ市場に天然ガスを運ぶ「南部ガス回廊」プロジェクトを含むヨーロッパへの重要なガスサプライチェーンを開発している。また、2013年から2035年の間に世界のエネルギー需要の伸びの半分以上を占めると思われる中国、インドにガスを供給している。それ以外のガス生産事業は、インドネシア、オマーン、トリニダード・トバゴにある。BPはまた、メタン漏洩を防いでフレアを減らすプログラムを通じて天然ガス生産によるCO2排出量の削減に取り組んでいる。
発電を石炭からガスに置き換えた場合、CO2排出量は約50％減少すると試算する。
3. 再生可能エネルギーの提供
BPは再生可能エネルギーに投資しており、商業的に実現可能なビジネスの構築が可能だ。BPはブラジルのバイオ燃料に大規模な投資をしており、2014年には同社最大のサトウキビエタノール施設の生産能力を倍増した。サトウキビエタノールのライフサイクル温室効果ガス排出量は、従来の輸送燃料よりも70％低い。またBPは、総発電能力2,600メガワットの16か所の風力発電所を保有している。
ブラジルのサトウキビエタノール施設(Tropical BioEnergia plant)
4. エネルギー効率の追求
BPは自社の事業計画にエネルギー使用計画を組み込むよう要求しており、エネルギー使用量を改善し得る技術とシステムを評価、実施している。例を挙げると、中国の新規石油化学合弁事業となる珠海第3系列は、衣服、塗料、ペットボトルやその他の製品に使用されるPTA（高純度テレフタル酸：汎用プラスチック原料）を製造する、BPの最新技術を初めて使用したプラントである。従来の技術と比較して、珠海第3は非常にエネルギー効率がよく、温室効果ガス排出量を65％抑制する。
BPは燃料やエンジンオイルのより効率的な使用を実現するために、自動車メーカーや機器メーカーとも連携しながら、エネルギー効率の高い、高性能な製品を顧客に提供している。
5. 研究支援とパートナーシップ
政策論議への貢献や、より低い二酸化炭素エネルギーへの投資と同様、BPは、気候変動に関する研究をサポートし、その問題に対する共同イニシアティブに参画している。
一つの例が、米国プリンストン大学の炭素緩和構想（CMI）であり、「二酸化炭素と気候変動問題における、説得力のある持続可能な解決への道をリードする」ことを使命としている。BPのエネルギー持続可能性チャレンジ（ESC）プログラムでは、15の大学を集めて、エネルギー需給パターンにおける天然資源の不足による潜在的な影響を調査した。
BPはまた、英インペリアル・カレッジ・ロンドンと米プリンストン大学と今後起こりうる気候の影響を評価する特殊モデルも共同開発した。BPは、各社合わせて世界の石油と天然ガスの約20％を生産する企業から成る、具体的な行動、優良実施例、協調に焦点を当てた、石油・ガス気候変動イニシアティブを含む多くの業界パートナーシップに参加している。
◆2015年の開発提言
「もし政府が炭素に価格をつける活動を行えば、炭素含有量が高い燃料オプションを挫き、広範囲にわたって排出量を削減する最も効率的な方法が奨励されるでしょう。」---国際石油・ガス企業6社の最高責任者からの文書
BPはCO2排出に価格を設定する措置を長期にわたって支持し、今年、その姿勢を一層強めている。6月には、ボブ・ダッドリーと石油・ガス会社5社のCEOが二酸化炭素価格を支持する国連気候変動枠組条約に次のような書簡を送った。
「もし政府が炭素に価格をつける活動を行えば、炭素含有量が高い燃料オプションを挫き、広範囲にわたって排出量を削減する最も効率的な方法が奨励されるでしょう。」これらのオプションには、二酸化炭素集約度の高いほぼすべての化石燃料の需要低下、より高いエネルギー効率、石炭に代わる天然ガスの利用、二酸化炭素貯留投資の増加、再生可能エネルギー、スマートビルやスマートグリッド、エネルギーへのオフグリッドアクセス、よりクリーンな自動車や新しいモビリティ・ビジネスモデルと行動、などが含まれている。
カーディラー向け カストロール Transmax CVT Professional 発売
「BP Magazine」全文はこちら（英文）
