韓国CT＆T、小型EVは1か月で40台販売　思わぬ反響も

韓国のEVメーカーCT&Tは2009年12月より、ゴルフカートがベースの2人乗りEV『e-ZONE』の日本国内での販売を開始、1月までに約40台を販売したという。近距離用に特化することで高価な電池の搭載量を抑え、EV補助金の適用により100万円台前半から購入できるEVとして注目を集めている。

e-ZONEは、日本ではオートレックスが輸入、日本自動車公正検定協会（NAFCA）を通じ、協会に加盟する整備工場ネットワークを通じて販売されている。自動車の新たな販売ネットワークの構築、アフター業界の新たな取り組みとしても注目されつつある。

積極的に展示会やEVイベントなどへの出展をおこなっており、昨年の東京モーターショーでは、規模縮小や来場者の減少が取り沙汰される中でも、CT&Tブースは大きなにぎわいを見せた。NAFCA副理事長の北村俊和氏も「想定以上の人気に驚いている」と語る。

e-ZONEは発売から1か月で約40台を販売、購入先は自治体や企業が中心だという。鉛電池仕様が174万8000円と、他社のEVと比べて安価な点が購入の大きな決め手となっているようだ。航続距離は最大70km、最高速度60km/hと普通車に比べると非力だが局地的なコミューターとしての普及を目指す。北村氏は「気軽に導入でき、企業イメージ向上のアピールとして効果的なツール」だと話す。

また、1月に人気ドキュメンタリーTV番組で取り上げられた効果による思わぬ反響の多さに驚いているという。中には「新たにディーラーになりたい」という問い合わせや、より容量の大きいリチウム電池仕様（225万7000円）を欲しいという人も増加しているそうだ。

2010年中頃には商用向けEV『e-ZONEバン』の発売を控えている。ホイールベースを延長し後部を箱形のバンタイプとしたもので、社用車や集配業などへの販売を計画している。航続距離の短いEVは、走行範囲が限定されている商用車、ルート営業車などに適しており、商用EVこそがEV普及のカギとする見方もあり、期待が高まる。北村氏は「e-ZONEバンこそ本命。さらに販売に弾みをつけていきたい」と語った。

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